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知っておきたいタバコのはなし
知っておきたいタバコのはなし
 タバコ病は肺がんだけじゃない
タバコが原因で起こるとされる病気は肺がんだけではありません。確定しているだけで、心筋こうそく、COPD(肺気しゅや慢性気管支炎)、脳こうそく、骨粗しょう症、アルツハイマー型認知症、メタボリック症候群や歯周病など多数あります。日本では年間約13万人がタバコ病で死亡しています。

タバコの煙の成分には?
 タバコの煙が悪いことを多くの国民は知っているのですが、成分が何かというとほとんどの方は分かっていません。三大有害物質は、ニコチン、タールと一酸化炭素です。ニコチンは、麻薬以上の依存性のある物質で、さらに強力な血管収縮作用があり血圧上昇を引き起こします。タールには、ベンゾピレン、ジメチルニトロソアミンをはじめ数十種類の発がん物質が含まれています。一酸化炭素は、血中の酸素欠乏により運動能力を低下させ、老化を促進します。厚生労働省の調査では、他にもアンモニア、ベンゼン、ホルムアルデヒドなどが検出され、4,000種類以上の化学物質や60種類以上の発がん物質が含まれています。

受動喫煙って?
 現在多くの人が利用する施設や交通機関では禁煙になっています。そのことで愛煙家の方は肩身の狭い思いをされていますが、それは喫煙者にも非喫煙者にも正確な知識が伝えられていないからです。タバコの煙はフィルターを通す主煙流よりタバコの先端から出る副煙流の方がはるかに濃く、有害であるからです。通常、ニコチンやタールでは3~5倍、ジメチルニトロソアミンやアンモニアでは50~100倍もあります。厚生労働省の調査では肺がんと心筋梗塞に限っても年間約6,800人(女性4582人、男性2221人)が受動喫煙で死亡していることがわかりました。
 ニコチンの吸収をよくするために含まれているアンモニアですが、刺激臭があるため多くのぜんそく患者さんが発作をおこす原因にもなっています。そのために健康増進法(第25条)という施設内での受動喫煙を防止する法律ができていますが、罰則規定がなく周知徹底していません。世界の先進国では建物内禁煙が常識で、アジアでも韓国や台湾など多くの国ではすでに禁煙ですが、日本はその面で非常に遅れています。分煙という言葉は外国語にはありません。
 国の法整備が進まないので各自治体で受動喫煙防止条例制定に向けての取り組みがなされています。一昨年の神奈川県に続き兵庫県が条例を制定しました。京都も条例制定に向けの準備が進められています。条例施行後の神奈川県の調査では、喫煙者、非喫煙者にも好評で、飲食店の経営に影響がないだけでなく、飲食店の利用回数が増えていることがわかりました。

なぜタスポ(成人識別ICカード)ができたのでしょう?
 多くの国民が知らない間にタバコに関する環境が変わってきています。
それはWHOタバコ規制枠組み条約によるものです。世界168カ国(176カ国署名)が締約している国際条約です。日本も2004年に批准、締約しています。タスポができたのも、タバコパッケージの表示面に警告文が移動したのも、新しい話題では「マイルドセブン」が「メビウス」に名前が変わるのもこの条約によるものです。条約が発効した2010年3月までに達成されるべきはずの課題が日本ではまだまだ達成できていないことがおわかりでしょう。さらに日本のタバコ代は先進国の中ではかなり安いことがわかります。

WHOタバコ規制枠組み条約って?
 ・屋内の職場、公共の輸送機関、屋内の公共の場所での受動喫煙を防止する
 ・たばこ製品の包装に健康への影響や危険性の表示を明確にし、「ライト」、「マイルド」等の表示を用いない。
 ・たばこ製品の包装の主たる表示面の三十パーセント以上を占める健康に関する警告付加する。
 ・たばこの広告、販売促進及び後援などを包括的に禁止する。
 ・国内法によって定める年齢又は十八歳未満の者に対するたばこ製品の販売を禁止するため、効果的な措置をとる。

禁煙治療を受けたいのだけど
 厚生労働省の調査で、日本の成人の喫煙率(2010年)は、19.5%(男性32.2%、女性8.4%)に減少しています。都道府県別で、京都は19.1%で低い順から10位でした。禁煙を望んでいる喫煙者は少なくないのですが、自分でいろいろ悩んでいる方も多いようです。今では禁煙治療を医療保険で受けられる禁煙外来が全国の医療機関にあります。喫煙習慣は「ニコチン依存症」という明らかな病気だからです。そのため京都府内で禁煙治療を受けられる医療機関は京都府医師会のホームページ(http://www.kyoto.med.or.jp/)でも紹介しています。ただし、医療保険を使った禁煙治療を受けられる方には条件があります。
 1.ニコチン依存についてのスクリーニングテストの結果でニコチン依存症と診断
 2.ブリンクマン指数(1日の喫煙本数×喫煙年数)が200以上
 3.直ちに禁煙することを希望
 4.禁煙治療を受けることを文書により同意

 禁煙治療は早い時期から受ける方が将来多くのタバコ病にかからなくて良いのですが、2の項目で、喫煙本数×喫煙年数が200に満たない方が少なくありません。必ずしも禁煙治療を受けないと禁煙ができないと言うことではありません。いろんなアドバイスをもらえますので諦めずに早く禁煙治療を受けられることをお勧めします。

 こちらをダウンロードいただきますと、カラーイラスト入り(PDFファイル)でご覧いただけます!
     ↓
 みんなの医療KYOTO VOL.5 「知っておきたいタバコのはなし」


| ご意見 (0) | 2013.04.26, Friday 11:05 AM |
くらしを支える在宅医療

 多くの高齢者は、自宅での暮らしを希望している!

 京都市の調査によると、人生の終末をどこで迎えたいかの問いに、一般高齢者の56%が自宅、28%が医療施設と回答。また、自宅を望む傾向は、年代が上がるほど強くなっています。
介護が必要になった場合、どのような介護を希望するかの問いには、自宅での介護を望む回答が合わせて63.7%でした。
この結果から、可能な限り、自宅での暮らしを継続したいと願う高齢者が多いことがわかります。
 
 でも、現実は?
 京都府の高齢化率は22.9%(平成23年3月31日現在)に達しており、これから、超高齢社会が急速に進んでいきます。
高齢化の特徴として、支援の必要性が高い75歳以上のいわゆる後期高齢、独居や高齢世帯が増加します。
経済の低迷や地域力の低下の影響もあり、高齢者の願いに反し、自宅で暮らすことへの逆風が強くなっています。

 では、どうすればいいのか?
◆身体の状況など高齢者の特性に応じた、療養場所の確保が必要です
 ○自宅生活が限界になった時のために、長期療養を支える医療施設や介護施設の整備
 ○地域の中での住み替えのために、多様な支援機能を有するサービス付き高齢者住宅、居住系サービスの整備
 でも、その前に、多くの高齢者が望んでいる自宅生活の実現を考えましょう!!

 それには・・・
 ○自宅限界力(自宅での生活を継続するため力)を引き上げることが重要です

「自宅限界力」は2つの要素で決まります
1.一人一人が行うセルフケア、予防・・・自立を妨げる原因を出来るだけ少なくする!
 *健康増進 生活習慣病の予防(運動、食事等)
 *定期的な健康診断 早期受診・早期治療
 *社会参加(自立に向けての努力、趣味を持つ、人と交わる等)

2.高齢者の生活を支える社会的支援
 自宅や地域での暮らしを継続していくことは、本人、特に介護者に大きな負担がかかります。また、病状の悪化、介護者の非常事態など、在宅生活を揺るがす危機的状況が発生します。その度に、本人や家族はもちろん、支援する側の不安も増します。この負担と不安が、自宅療養をあきらめる大きな要因となっています。
したがって、自宅限界力を高めるための社会的支援には、1.日常生活を支え、負担を軽減する仕組みと、2.緊急時や困難時の不安を軽減する仕組みの両方が不可欠です!

 こちらをダウンロードいただきますと、カラーイラスト入り(PDFファイル)でご覧いただけます!
      ↓
 みんなの医療KYOTO VOL.4 「くらしを支える在宅医療」

| ご意見 (0) | 2013.04.26, Friday 10:17 AM |
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